外国人エンジニア雇用がおすすめできる理由と採用前に知っておくべきこと
こんにちは。Wakka Inc.のベトナム拠点ラボマネージャーの中垣です。
日本人のエンジニア不足が叫ばれて久しい中、エンジニア採用に苦労している担当者様も多いのではないでしょうか？この記事では
「外国人エンジニアの技術レベルは高いと聞くが、採用の具体的なメリットを知りたい」
「最先端の技術や経験のある優秀なエンジニアを採用したい」
とお考えの方に向けて、外国人エンジニアの現状や、採用するメリット、採用前に知っておくべきことを詳しく解説します。外国人エンジニアの採用活動にぜひお役立てください。
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外国人エンジニアの現状
外国人エンジニアを雇用するメリットについてお話しする前に、外国人エンジニアの現状について見ていきましょう。世界で活躍するエンジニアの人数や日本人エンジニアの状況について、データを交えて詳しく解説します。
世界のエンジニアの人数と将来予測
まずは、世界のエンジニアの人数について。
出典：ヒューマンリソシア
世界のIT技術者をエンジニアとしてカウントした調査では、合計で2,257万人と推計されています。
最も多い国はアメリカで409.3万人、地域別に見るとアジア・オセアニアが最多の838.6万人で、世界のエンジニアの約4割を占めています。
また、世界のエンジニアの数は前回の2020年より5.6%の増加率で、約120万人増加しました。世界のエンジニアの数は毎年数％ずつ増えており、今後も増えると予測されています。
エンジニア不足が深刻な国とそうでない国の差はありますが、これから発展する国はまだエンジニアの需要が拡大すると考えられ、そのような国や地域ではエンジニアの数も増えると予想されます。
日本で働く外国人エンジニアの人数と動向
続いて、日本で働く外国人エンジニアの人数を見ていきましょう。
出典：厚生労働省『別添3「外国人雇用状況」の届出状況表一覧』
厚生労働省の資料によると、2021年時点のIT業界で働く外国人の数は約70,608人です。2020年10月時点では約58,000人で、約2万人増加しています。
その中でも、マカオ・香港を含む中国人の数が最も多く32,871人。
近年は、IT企業が海外の人材を獲得する動きも活発化しています。そして、日本人エンジニアの不足を補うため、海外人材を獲得する動きは今後も高まると予想されているのです。
日本人エンジニアの数は不足している
ここからは、日本のエンジニアの状況について、さらに詳しく見ていきましょう。
出典：ヒューマンリソシア
先ほどのデータによれば、日本のエンジニアは、国別で見ると122万人で世界4位という位置づけです。アメリカはもちろん、インドや中国よりも100万人ほど少なくなっています。
経済産業省の統計によって導き出された予測では、低位なシナリオでも約41万人のエンジニアが不足すると言われています。特に、AIやVR・ARなどの先端IT分野のエンジニアが不足しています。
エンジニアの不足原因や対策については、下記の記事をご覧ください
外国人エンジニアを雇用するメリット5つ
日本と世界のエンジニアの現状については、お分かりいただけましたか？
ここからは、「外国人エンジニアを雇った場合、どのようなメリットを得られるのか？」について解説します。代表的なメリットは以下の4つです。
- エンジニア不足の対策ができる
- モダンな技術（先端技術）にも対応できる
- 若手の人材を確保できる
- 社内の意識の改善が期待できる
エンジニア不足の対策ができる
1つ目のメリットは、慢性的なエンジニア不足への対策です。
海外採用を検討すればリーチできる人数が増えるので、優秀なエンジニアを採用しやすくなるでしょう。海外採用は、エンジニアを探す手段によっても出会える人数が変わるため、少なくとも3つ以上の採用チャネルを用意するのがおすすめです。
モダンな技術（先端技術）にも対応できる
2つ目のメリットは、モダンな技術にも対応できることです。
最先端の技術や開発環境の整備は、日本よりも海外の方が進んでいると言われることがあります。
理由は、世界の各地に、多数のIT企業が本社を構えるII産業の一大拠点が形成されているためです。
- アメリカ・カリフォルニア州のシリコンバレー
- 中国・深圳（シェンチェン）
- インド・バンガロール
- イスラエル・テルアビブ
- アイルランド・ダブリン
例えば上記のような地域は、世界中の優秀なIT人材が集まることで知られています。
またプログラミング言語は英語で書かれているため、英語を母語とするエンジニアのほうが技術の習得スピードが早い傾向にあります。外国人エンジニアに目を向けて積極的に採用することで、モダンな技術にも対応できる可能性が高まるでしょう。
若手の人材が確保できる
3つ目のメリットは、若手の人材を確保できることです。
日本のIT業界では、エンジニアをはじめとしたIT人材の高齢化や、若者のIT業界離れも深刻です。そのため、日本では慢性的に若手のIT人材が不足しています。
一方で、海外では若手のIT人材が豊富です。
特にインドやベトナムは人口が増え続けており、非常に多くの若手人材が活躍しています。海外に目を向ければ、若手の人材と出会える可能性も高まるでしょう。
社内意識の改善が期待できる
4つ目のメリットは、社内意識の改善が期待できることです。
1つ前で説明したように、外国人エンジニアはアウトプットのスピードが早いです。合理的な仕事の進め方に日本人エンジニアも影響されれば、開発チーム全体の作業の効率も上がるでしょう。
また、外国人エンジニアを雇用すれば、価値観の多様性が生まれます。多様性が生まれると、仕事の進め方や判断のプロセスに多角的な視点を持てます。
外国人エンジニアを採用する前に知っておくべきこと
高い技術力がある外国人エンジニアを採用すると、開発の効率や合理性が上がるメリットがあります。
ただし、文化や考え方が違う外国人を採用する前には、以下のような点は知っておかなければなりません。
- 細かい意思疎通が難しい可能性がある
- 長く定着しない可能性がある
- 生活の支援やフォローが必要
- 考えや価値観が合わない場合がある
細かい意思疎通が難しい可能性がある
1つ目は、採用側の企業のマインドを変えないと外国人エンジニアと意思疎通が難しいことです。
日本語レベルが高い外国人エンジニアを採用できれば良いのですが、日本語は世界的に見るとメジャーな言語ではないため、話せる外国人はそう多くはありません。
また逆もまた然りで、日本人の中にも英語を流暢に話せる人は少ないです。「翻訳ツールを使えば、言語のコミュニケーション課題は解決する」と考える方もいるかもしれません。
たしかに、最近の翻訳ツールの精度は向上していますが、細かなニュアンスや要望を伝えるのは難しいです。細かな意思の疎通ができないと仕事の要求が伝わりづらく、お互いの考えも理解し合えない恐れがあります。
長く定着しない可能性がある
2つ目は、外国人エンジニアが長く定着しない可能性があることです。
コミュニケーションが難しく、細かな意思の疎通ができないと、お互いの考えを理解しにくいと説明しました。
そのような状態が続くと、お互いの価値観や仕事に対する考えを受け入れることができず、外国人エンジニアにとって働きづらい環境になってしまいます。
さらに、優秀なエンジニアは、自分のことを適切に評価してくれる働きやすい環境に移ろうとするため、人材の流動性が高まりやすいです。外国人エンジニアの価値観や文化的な背景を尊重し、働きやすい環境を整備することが大切です。
生活の支援やフォローが必要
3つ目は、生活の支援やフォローが必要であることです。
外国人エンジニアが日本の生活に慣れていない場合は、新しい生活に慣れるのに多くのストレスがかかります。そのため、日本に慣れるまで生活の支援やフォローは必須です。
支援する内容は企業によって異なりますが、住居の手続きや交通機関の利用方法、日本の慣習を教えるなどのサポートは、積極的に行った方が良いでしょう。
また、場合によっては外国人コミュニティーの紹介なども、外国人エンジニアの助けになります。慣れない環境下では想像以上のストレスがかかるため、母国語や慣れ親しんでいる言語に触れると安心できるはずです。
考えや価値観が合わない場合がある
4つ目は、価値観が合わない場合があることです。
日本人と外国人とでは、背景にある生活や文化が異なるため、価値観が違うのは当然です。価値観が合わないと感じる場合には、相手の価値観を無理に変えようとするのではなく、相互に理解する姿勢が求められます。
積極的に話し合いの場を持つなど、コミュニケーションの質と量を増やして相互理解に努めましょう。
外国人エンジニアの採用をするべき企業の特徴
このパートでは、「どのような企業が、外国人エンジニアを採用するとシナジーが生まれやすいのか？」外国人エンジニアを採用するべき企業の特徴をご紹介します。
優秀なエンジニアを採用したい企業
「最新の技術を扱えるエンジニアを採用したい」
「サービス開発はスピード感を重視している」
といったニーズを持つ企業は、積極的に外国人エンジニアを採用するべきでしょう。外国人エンジニアには先端技術を扱える技術者も多く、合理性を重視するため、成果物のアウトプットが早いです。
サービスを早く開発できれば、より早く市場からのフィードバックが得られます。
また、開発スピードが早いとサービスの修正も迅速になり、市場のニーズに柔軟に対応できるようになります。
労働環境や受け入れ体制が整っている
外国人エンジニアと働くには、会社の労働環境の整備が不可欠です。外国人エンジニアがアサインする前に、社内の受け入れ体制を十分に整えておきたいところ。
しかし、外国人エンジニアと働き始めてからでないと、調整できない部分もあります。そのため、事前に受け入れる仕組みを完璧にするよりも、価値観や慣習の違いを受け入れられるように、社内やチームの教育をすることも重要です。
また、外国人エンジニアがアサインした後も、環境を改善し続ける姿勢や取り組みも必要でしょう。
グローバル化や海外進出を考えている
開発チームだけでなく、組織全体で海外人材を雇用し、グローバル化や海外進出を考えている企業は外国人エンジニアを採用すると良いでしょう。
外国人エンジニアがチームに入れば、海外のニーズや市場の情報も得やすくなります。
また、海外でビジネスを展開していく場合にも、ITの活用は非常に重要です。優秀な外国人エンジニアがいることは、大きな力となるに違いありません。
在留資格について知っておきましょう
ここまでは、外国人エンジニアを採用するメリットや働きやすい環境にするコツなどをご紹介しました。
ところで、海外の人材が日本で働くには、在留資格が必要です。せっかく良い人材が見つかっても、必要な手続きに不備があれば、採用の機会を逃してしまいかねません。
そこでここからは、採用活動を始める前に知っておきたい在留資格の種類と手続きの流れを解説します。
在留資格の種類
在留資格は、日本で報酬を得る活動をする際には必須で、職種や仕事内容、会社での地位などによって種類が異なります。
在留資格の種類は全部で11種類ありますが、エンジニアに該当するものは技術・人文知識・国際業務の3つです。学歴や実務の経験なども審査の対象となります。
手続きの流れ
次は手続きの流れを説明します。在留資格の取得の基本的な流れは下記の通りです。
- 就労ビザの取得が可能かどうかの事前確認
- 雇用契約の締結
- 在留資格認定証明書の申請
- 在留資格認定証明書を本人に送付し、就労ビザ取得の申請
在留資格を取得するまでにかかる期間は1〜2か月ほどです。
なお、各ステップで必要な書類の準備や細かな手続きなどが発生します。何を準備してどのような項目を事前に確認するかなどは、行政書士や弁護士などの専門家に相談しましょう。
外国人エンジニアを採用している企業の事例
ここからは、外国人エンジニアを積極的に採用している国内の企業をご紹介します。具体的な事例を知って、採用活動にお役立てください。
LINE
LINE株式会社（以下LINE）は、積極的に海外の人材を採用していることで有名で、LINEの採用事例は様々なメディアで取り上げられています。
LINEグループ全体で多種多様な職種を募集しており、その数はエンジニアだけでも180件以上。LINEは世界中の人と人、人と情報・サービスとの距離を縮めることをミッションに掲げているため、今後も海外への進出、外国の人材を雇用する動きは高まると考えられます。
メルカリ
いまや日本を代表するグローバル企業の1つであるメルカリも、外国人エンジニアの採用などのグローバル化は、創業前から構想していたとされています。
メルカリは、インドでハッカソン※を開催し、現地の優秀なエンジニアから認知を集めました。
※ハッカソン：エンジニアやデザイナーなどで構成された複数のチームが数時間・数週間でシステムを開発し、その成果を競い合うイベント
インドのエンジニアから認知を集めたメルカリは、外国人エンジニアの採用を成功させたのです。
また、イノベーションを起こすために、前例にとらわれず大胆にチャレンジするメルカリの価値観も、海外の人材を獲得できた大きな要因だと考えられます。
ファーストリテイリング
ユニクロを運営するファーストリテイリングは、アイテム1つひとつの質が高く機能的で、海外にも多くのファンを抱えています。
そして、国内企業に先立っていち早く英語公用化（2012年3月）へ舵を切るなど、グローバル化に非常に積極的です。
また、海外にも店舗展開をしており、独自のECサイトや社内システムなどもあるため、外国人エンジニアを積極的に採用していると考えられます。
スマートニュース
運営アプリが日米合わせて5,000万以上ダウンロードされているスマートニュース株式会社も、海外に展開しているグローバル企業の1つです。
アメリカと中国にも進出しており、独自のサービスを支えるために、外国人エンジニアを積極的に採用しています。公式の採用サイトを見ると、募集情報のほとんどが英語で記載されています。
外国人のエンジニアを採用する際の注意点
外国人エンジニアやその他の人材の採用を成功させ、ビジネスを成功させている企業は、「国籍や人種を問わず、募集している職種に求められるスキルや経験があるか？」を重視する傾向があります。
このパートでは、外国人エンジニアを採用するときの注意点をご紹介します。外国人エンジニアの採用時の注意点を理解して、優秀な人材の獲得にご活用ください。
文化・価値観の違いを理解する
文化や価値観の違いを受け入れられないと、コミュニケーションに問題が発生し、システムの質の低下や、人材の流出に繋がると説明しました。
コミュニケーションの問題を発生させないためには、文化や価値観の違いを理解する必要があります。ポイントは、採用活動を開始する前に、採用するエリアや地域を絞ることです。
広いエリアを設定すれば、アプローチできる国の数も増えますが、国の数だけ価値観や慣習を理解する工数も増えます。そのため、最初はエリアを限定した方が、価値観や文化を理解しやすいのです。
フォロー体制の整備
フォロー体制は、外国人エンジニアがアサインするチーム単位ではなく、会社全体で外国人スタッフをフォローする仕組みを整えていくことが重要です。
フォローの体制が整うと、外国人エンジニアにとって働きやすくなるだけでなく、日本人との交流も生まれ、思想や価値観の理解が進みます。価値観の多様化が進めば、社内の意識改革にもポジティブな影響があるでしょう。
労働環境・就業規則の見直し
労働環境・就業規則の見直しも、外国人エンジニアを採用するときに注意したいポイントです。
外国人のエンジニアに限らず、海外の労働者はワークライフバランスを大切にしているため、フレックスやリモートで仕事をすることを好む人が多いです。
また、休暇の取り方なども海外と日本の企業は異なるため、バランスを見ながら調整していけると良いでしょう。
外国人エンジニアの給料はどのくらい？
日本では、需要の拡大に伴いエンジニアの給与相場が上がりつつあると言われますが、外国人エンジニアを採用する場合、どのような基準で報酬を決定すれば良いでしょうか？グローバルスタンダードの新卒の給与は、年収600万円ほどです。
一方で日本の相場は、上級エンジニアは年収600万円前後で、初級・中級エンジニアは年収300〜500万円ほどと言われています。では、日本で働く外国人エンジニアの給与はどのくらいに設定したら良いのでしょうか？
1つの基準になるのが、在留資格の取得の条件です。
在留資格の取得の条件として、日本人と同等以上の給与を得ることとあります。
つまり、お互いの合意が得られれば、日本の相場を基準に考えて問題はないでしょう。大切なのは、国籍に関係なく、能力や経験を評価し報酬を決めることです。
外国人エンジニアを採用する手段
ここからは、外国人エンジニアを採用する手段をご紹介します。外国人エンジニア採用でオススメの手段は、以下の2つです。
- 人材紹介エージェント
- SNS型の求人サイト
人材紹介エージェント
人材紹介エージェントは、人材の要件を伝えれば適切な人材を紹介してくれます。エージェントを活用するメリットは、採用側の工数を減らせることです。
ただし、採用したエンジニアの年収の20〜30%程度の手数料がかかります。
日本で外国人エンジニアの紹介に強いエージェントは10社以上あり、中には在留資格の申請サポートをしてくれるところもあります。各社のサービスを比較して検討なさってください。
SNS型の求人サイト
SNS型の求人サイトは、SNSのように企業と求職者が交流でき、ダイレクトリクルーティングができるのが特徴です。
ビジネスSNSのWantedlyをはじめ、インタラクティブコミュニケーションなどのソーシャルメディアの機能を持つ求人サイトも増えています。
メリットは求職者も積極的に情報を発信しており、自社が求めているスキルや経験があるか、エンジニアの人柄などを知れることです。
また、ダイレクトリクルーティングが可能なため、良い人材に積極的にアプローチできることもメリットでしょう。デメリットは、
- 発信の仕方、内容によっては会社の魅力が十分に伝わらない可能性がある
- コミュニケーションコストがかかる
ことなどが挙げられます。採用したいターゲットを明確にして、自社にあったサービスを積極的に活用しましょう。
アウトソーシングという選択肢
外国人エンジニアに開発をアウトソーシングするという手段を選ぶと、エンジニアを採用するよりも採用コストや開発コストを安く抑えられる可能性があります。
アウトソーシングでは成果物やプロジェクト単位ごとの人件費を支払うため、長期的に見れば採用と比べて固定費がかからないからです。
先ほどご紹介したように、外国人エンジニアが日本の在留資格を取得する条件に、日本人と同等以上の報酬を得ることとあります。
そのため、日本より賃金が低い国の方であろうが、日本と同じ人件費を支払う必要があります。
一方で、海外へのアウトソーシングはその国のルールや相場に合わせるケースが多いです。つまりアウトソーシングを選ぶと、採用コストや開発コストを抑えられる可能性があるのです。
ここからは、具体的なアウトソーシングの方法の1つ、オフショア開発のメリットとデメリットをご紹介します。
オフショア開発メリット
オフショア開発のメリットは、開発先の国を適切に選べば、開発コストを安く抑えられる点です。近年、アジア諸国は人口の増加とともに経済が成長し、技術の発展も進んでいます。
技術力のある優秀なエンジニアも増えていますが、国内と比べれば人件費が安い場合が多いため、コストを抑えながら質の高い開発を実現できます。
オフショア開発のデメリット
オフショア開発のデメリットは、日本で外国人エンジニアを採用するのと同様に、言語や文化の違いから生じるコミュニケーション面での問題が挙げられます。
外国人エンジニアの採用でもオフショア開発でも、お互いの価値観や考えを理解できるかがポイントです。
またオフショア開発を選ぶ際には「現地日本人スタッフが運営や海外生活をサポートしてくれるか？」も、事前に確認しておきましょう。
コミュニケーション問題の解決策の一つとして、ラボ型開発という手段もあります。ラボ型開発は、案件単位ではなくチーム（期間）単位で開発を行う方法です。
プロジェクトに合わせて柔軟にエンジニアチームを構築でき、さらにノウハウも専属チームに蓄積されるのが大きなメリットです。
オフショア開発については、下記の記事でも詳しく解説しています。
もしご興味があれば、ぜひ一度ご覧ください。
外国人エンジニアの力で開発を有利に進めよう
外国人エンジニアを採用するメリットは、先端分野での開発ができたり、社内の意識を改革するのにポジティブな影響を与えられたりすることです。
一方で、コミュニケーションの課題は採用前も採用後も発生するため、お互いの価値観を理解し、十分なサポート体制ができるまでには時間がかかります。これからアサインする外国人エンジニアと既存の日本人スタッフに、それぞれの国の価値観や慣習などを共有し、理解する機会を設けることが大切です。
また、国籍に限らずスキルや経験を評価し、報酬を決めるようにしましょう。
WebメディアでPGから管理職まで幅広く経験し、Wakka Inc.に参画。Wakka Inc.のオフショア開発拠点でラボマネジャーを担当し、2013年よりベトナムホーチミンシティに駐在中。最近では自粛生活のなかでベトナム語の勉強にハマっています。
