オンライン決済システムとは？代表的な決済サービスと導入方法を紹介

2023.07.03

DX・システム開発

Wakka Inc. メディア編集部

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こんにちは。Wakka Inc.メディア編集部です。

ECサイトを運営するなら、インターネット上で決済を完結できるオンライン決済システムの導入は欠かせません。
また、昨今ではOMO（Online Merges with Offline）を導入し、ECサイトと実店舗で決済を一括管理する必要性も高まっています。

しかし、これからECサイトの構築や、実店舗のEC化をお考えの方の中には、決済システムの導入をどのように進めればよいかわからないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで本記事では、

オンライン決済システムとは
オンライン決済の接続方式と種類
オンライン決済システムの作り方
代表的な決済代行サービスの比較

などについて詳しく解説します。自社サイトにオンライン決済システムの導入を検討される際には、ぜひとも本記事を参考にしてください。

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システム開発ハンドブックvol.1 電子決済システム

自社ECサイトで新しく決済システム導入をしたい。または更新・追加したいと考えている方向けに、電子決済をどのように導入すればいいのかをご紹介しています。

オンライン決済システムとは

オンライン決済システムとは、購入した商品やサービスの料金支払い（決済）をインターネット上で完結できるシステムです。
インターネット上で商品やサービスを購入するECサイトはもちろん、飲食店や宿泊施設など実店舗での決済にも利用されています。

様々な決済方法に対応したオンライン決済システムを利用すれば、利用者の利便性が向上して売上増大や販路の拡大につながる可能性もあるでしょう。

現金以外の決済方法にはクレジットカード決済、銀行口座振り込み、コンビニ決済、電子マネー決済など多数あります。
それぞれの決済方法を個別に運用するのは手間がかかりますが、オンライン決済システムは多くの決済を一括で管理できるのが特徴です。

決済を一括で管理すれば運用負担が軽減でき、業務の効率化にもつながるでしょう。

オンライン決済システムの接続方式

オンライン決済システムを利用するには、自社のECサイトなどから決済用サイトに接続が必要です。
接続方式には複数ありますが、主に利用されるのは次の４種類です。

リンク型
トークン型
API型
メールリンク型

それぞれの内容と特徴を説明します。

リンク型

リンク型は、ECサイトなどから商品を購入して決済手続きに入るときに、決済会社の決済サイトに画面遷移して手続きを行う方式です。
ユーザーは商品を購入するときに決済サイトでクレジット番号などを入力しますが、決済サイトは決済会社のものなので、自社でユーザーのクレジット情報を管理する必要がありません。

また、強固なセキュリティ対策が施された決済サイトを利用することで、個人情報漏洩などのリスクを下げ、安心して運用できます。

トークン型

決済会社が提供するJavaScriptのプログラムを、自社のECサイト内でクレジット情報入力画面に埋め込み、トークンを生成して決済を行うのがトークン型です。
トークンとは、クレジット情報に代替して使われるパラメータのことで、クレジット情報をもとに生成します。

クレジット情報を直接保持せずに自社サイト内で決済できるため、セキュリティを強化でき、個人情報漏洩のリスクを抑えられます。

API型

API型は、自社でSSL対応サーバーを構築し、商品を購入したユーザーから収集したクレジットカード情報を決済会社へ送信して決済を行う方式です。
決済会社へクレジットカード情報を送信することから、データ伝送型とも呼ばれます。

API型は自社のECサイトなどに決済機能を組み込むため、自社サイト内で決済を完結でき、画面遷移を減らせます。
また、自社サイトのデザインに合わせた統一感のある画面を構築できるのも特徴です。

メールリンク型

メールリンク型は、ユーザーが商品を購入したときに決済用URLをメールで案内し、決済会社の決済フォームから手続きをしてもらう方式です。
決済用URLは決済会社から提供されます。

ユーザーが購入した商品は、決済が完了したのを確認してから発送します。

リンク型のように、自社サイトに決済用サイトのリンクを設置しなくても良いため、自社サイトを改修することなく容易に導入できるのが特徴です。

代表的なオンライン決済の種類

EC市場が急速に拡大している現在、様々なオンライン決済が普及しています。
本章では、どのようなオンライン決済方法があるのか、その種類を簡単に見ていきましょう。

クレジットカード決済

クレジットカード決済は、オンライン決済の中でも最も利用者が多い決済方法で、インターネット上で利用される決済方法のうち75%以上を占めていると言われます。

ECサイトで商品購入後、すぐに決済手続きを完了できる決済方法です。
決済手続きが完了したあとは、ユーザーとクレジット会社との間での代金取引となるため、事業者としては代金未回収のリスクが低いのが特徴と言えるでしょう。

コンビニ決済

ECサイトなどで購入した商品の代金をコンビニで支払う決済方法です。
クレジットカードを持っていない人でも利用でき、24時間365日どこででも利用できるのが大きな特徴でしょう。

そのため、幅広いターゲット層で利用され、クレジットカード決済に次いで利用者が多いと言われています。

ECサイトなどで商品の購入手続きが完了したあと、メールで通知される顧客番号などを利用してコンビニでの支払いが可能です。
また、商品の購入手続き後、払込票が送付されてくる場合は払込票でも支払えます。

銀行振込

利用方法はコンビニ決済とほぼ同じです。
ECサイトなどで商品の購入手続きが完了したあと、払込票を使って銀行で支払うか、ネットバンキングを利用して支払いができます。

代金引換

配送事業者が、購入商品の宅配と引き換えに商品代金を徴収する支払い方法です。
利用者にとっては、代金を支払ったのに商品が届かないといったリスクがないため安心ですが、別途手数料の負担が発生します。

キャリア決済

キャリア決済は、携帯電話会社のIDとパスワードを使用して支払いを行う決済方式です。
購入した商品の代金は携帯電話料金と合わせて支払います。

クレジットカードを持っていない人でも、携帯電話を持っていれば利用でき、決済時はパスワードを入力するだけなので、利用しやすいのが特徴です。
若年層や女性の利用者が多い決済方法と言われています。

ID決済

ID決済とは、外部サービスに登録しているIDと連携し、ECサイトで買い物をする際の決済手続きを簡略化できる決済方法です。
外部サービスとはAmazonや楽天、PayPayなど、会員登録して利用している他のサービスを指します。

メールアドレスやクレジットカード情報などの登録の手間が省け、IDとパスワードの入力だけで決済が完結するため利便性が高く、カートの離脱を防止する効果も期待できるでしょう。

電子マネー決済

電子マネー決済は、あらかじめチャージされた電子マネーを利用して支払いをするプリペイド式の決済方法です。
一般的に電子マネーといえばSuicaやPASMOなどのカードをイメージしますが、オンライン上でも利用できるWebMoneyなどは、ECサイトでの決済にも利用できます。

オンライン決済システムを導入するメリット

本章では、オンライン決済システムを導入することで得られる主なメリットについて解説します。

利便性の向上により売上アップが期待できる

オンライン決済システムを導入すると、決済方法ごとに個別の対応をする必要がありません。
様々な決済方法をまとめてオンライン上で完結できます。

複数の決済方法から支払いやすい方法を選べるため、ユーザーの利便性が向上します。
ユーザーの利便性が向上すると、手続きがスムーズになって購入に対するハードルが下がるため、離脱を防止する効果が期待できるでしょう。

ユーザーがECサイトで商品を購入する際、普段よく利用する決済方法がなかった場合は離脱率が大きく上がります。
したがって、様々な決済方法に対応したオンライン決済システムを導入すると離脱率が下がり、売上アップに効果的であることがおわかりいただけるのではないでしょうか。

運用負荷の軽減とコスト削減につながる

複数の決済方法を個別に導入した場合、運用の負担は大きくなります。
決済方法ごとに売上や請求を取りまとめて管理しなければならないからです。

オンライン決済システムを導入すれば、複数の決済方法から発生した売上をまとめて管理できます。
そのため、売上集計や請求業務、経理処理などの運用負荷を軽減でき、コスト削減にもつながるでしょう。

代金の未回収リスクを減らせる

代金の未払いや不正取引は、決済会社にとっても大きなリスクです。
オンライン決済システムを利用すれば、高度なセキュリティによって安全性の高い取引ができるため、リスクを減らせます。

また、もし不正取引などが発生した場合、システム側で不正取引に対する補償をしてくれるサービスもあります。

オンライン決済システムの作り方

オンライン決済システムの作り方には、大きく分けて次の2種類の方法があります。

自社で開発しサービスへ実装する
決済代行サービスを利用する

本章では、オンライン決済システムの作り方について、2種類の方法をそれぞれ具体的に解説します。

自社で開発しサービスへ実装する

自社のECサイトがあり、ECサイトに合わせて決済機能もオリジナルで組み込みたい場合、オンライン決済システムを自社で開発する方法があります。
オリジナルの決済機能を組み込めば、決済手続きで決済会社のページに遷移するなど複雑な画面遷移がなく、自社サイトだけでスムーズに完結できるでしょう。
つまり、ユーザーの利便性を損ねることなく、自社サイトに決済機能を搭載できるのがメリットです。

ただし、オンライン決済システムを自社で開発する場合は、プログラミングなどのITスキルを持った人材が必要になります。
開発会社に開発を依頼する方法もあるので、自社に十分なITスキルがない場合は発注を検討するのが良いでしょう。

開発会社に依頼する場合は、オンライン決済システムの開発ノウハウや実績を持った、信頼できる会社を選びましょう。

また、自社に複数の決済方法を導入する場合、それぞれの決済会社と個別に契約手続きが必要になるため、導入までに煩雑な手順を踏まなければなりません。
契約手続きに関する煩雑な手順を省略したい場合は、次に解説する決済代行サービスを利用するのがおすすめです。

決済代行サービスを利用する

決済代行サービスとは、クレジットカード決済やコンビニ決済、携帯キャリア決済など複数の決済方法を導入したい事業者と、各決済会社の仲介役として、契約をはじめ決済導入に必要となる様々な業務を代行するサービスです。

業務の代行だけでなく、決済機能や売上管理、その他業務に役立つ便利な機能、高度なセキュリティサービスなども提供しています。

提供されるサービスを利用すれば、

複数の決済会社との契約手続きを一括で代行してもらえる
オンライン決済システムや業務に役立つ機能を利用できる

といったメリットが得られます。

なお、決済代行サービスを利用する場合でも、自社サイトから決済ページへ遷移させるために、簡単なシステムの実装が必要になるケースがあるでしょう。
実装のためのマニュアルを決済代行会社が提供していますが、それでも対応が難しい場合は開発会社に相談するのがおすすめです。

オンライン決済代行サービスの比較ポイント

本章では、オンライン決済代行サービスを利用する際に、サービスを選ぶために見ておきたいポイントについて解説します。

自社のターゲット層に合った決済方法か

ECサイトなどでオンライン決済する場合、前述したようにクレジットカード決済の利用率が高いため、まずクレジットカード決済は必須と言えるでしょう。
その他にどの決済方法に対応すべきかについては、自社の商品・サービスのターゲット層を踏まえて検討します。

決済方法の種類によってターゲット層が変わるため、自社商品・サービスのターゲット層が普段利用している決済方法には対応しておきたいところです。
例えば、10～20代の若年層がターゲットの場合、クレジットカードを持っていなくても利用しやすいコンビニ決済やキャリア決済に対応するなどが考えられます。

自社のターゲット層が利用する決済方法を外してしまうと、売上に大きく影響してしまいます。
そのため、ターゲット層がよく利用する決済方法に対応しているサービスをチェックしておきましょう。

利用する機能に見合った料金プランか

オンライン決済システムは、初期費用や月額費用が無料で導入できるサービスも多いのですが、有料の料金プランになっていることもあります。
また、無料で導入できる場合も、決済手数料はクレジットカード会社や決済方法によって異なります。

たとえ高度なセキュリティや豊富な機能を提供してくれるオンライン決済システムであっても、使わない機能が多いわりにコストがかかりすぎると、適切なコストとは言えません。
自社の許容できる予算を踏まえて、利用したい機能に見合った自社にとって適切なコストのサービスかをしっかり見極めましょう。

自社のビジネスに合った課金方式か

オンライン決済システムの課金方式は、大きく分けて都度課金と継続課金があります。

都度課金とは、商品・サービスを購入するたびに支払いが発生する決済方法です。
つまり、一般的に使われる方式で、ECサイトで購入した商品の支払いなどが挙げられます。

継続課金は、継続的に利用する商品・サービスの決済に適した方式です。
例えば、食品や日用品の定期配送や、サブスクリプション型サービスなどが挙げられます。
課金サイクルや金額は、サービスを利用する事業者が設定できます。

自社で取り扱う商品やサービスの提供形態に合わせて、必要な課金方式に対応しているかを確認しておきましょう。

ECサイトとの連携や後続業務の効率化につながる機能があるか

オンライン決済システムを選ぶ際には、

自社で運営しているECサイトと連携できるか
決済にともなう後続の業務を効率化できる機能を備えているか

といったポイントを押さえておくもの重要です。

ECパッケージやSaaSを利用して自社ECサイトを構築している場合、スムーズに連携できる機能を提供しているサービスもあります。
また、納品書や請求書の作成、発行機能を提供しているオンライン決済システムなら、決済にともなう後続の事務作業を効率化でき、運用負荷を下げられるでしょう。

代表的なオンライン決済代行サービスを比較

本章では、代表的な決済代行サービスを紹介します。
それぞれのサービスの特徴を比較しながら見ていきましょう。

サービス名称	初期費用	月額費用	決済手数料	決済方法
PayPal（ペイパル）	無料	無料	3.6%	クレジットカード決済銀行振込
SBペイメントサービス	要問い合わせ	要問い合わせ	要問い合わせ	クレジットカード決済銀行振込コンビニ決済キャリア決済 ID決済電子マネー決済
PayPayオンライン決済	要問い合わせ	要問い合わせ	要問い合わせ	ID決済
楽天ペイ（オンライン決済）	無料	無料	4.0%～	クレジットカード決済 ID決済
Square（スクエア）	要問い合わせ	要問い合わせ	要問い合わせ	クレジットカード決済銀行振込コンビニ決済キャリア決済電子マネー決済
Paidy（ペイディ）	無料	無料	要問い合わせ	銀行振込（口座振替）コンビニ決済
Stripe（ストライプ）	無料	無料	3.6%	クレジットカード決済銀行振込電子マネー決済 ID決済
STORES請求書決済	無料	無料	電子マネー　1.98% クレジットカード　3.24%	クレジットカード決済電子マネー結佐 ID決済

決済代行サービス比較表

PayPal（ペイパル）

世界200ヶ国以上の国にサービスを展開するPayPalは、全世界のユーザー数が4億人を超えるオンライン決済システムです。
100種類以上の通貨にも対応し、越境ECを導入するには欠かせないサービスと言っても過言ではありません。

大規模なビジネスに限らず、個人事業主などの小規模なビジネスでも利用しやすいのが特徴です。

SBペイメントサービス

ソフトバンクグループのSBペイメントサービス株式会社が提供する、SBペイメントサービスのオンライン決済システム。
オンライン決済はもちろん実店舗の決済にも対応し、決済方法はクレジットカード決済やキャリア決済をはじめ40種類以上の豊富な決済方法に対応しています。

本人認証サービス、クレジットカード決済の不正利用検知など、セキュリティサービスも充実し、ユーザーが安心してオンライン決済を利用できる環境を提供しています。

PayPayオンライン決済

5,700万人を超える幅広い層のユーザーに利用されるPayPayオンライン決済。
ECサイトの決済では、購入画面でPayPayを選択するとアプリが起動し、最短ワンタップで決済が完了します。
クレジットカード番号などの面倒な入力が不要なので、カゴ落ち防止で売上アップにもつなげられるでしょう。

また、不正取引を未然に防ぐため、テクノロジーや専任スタッフを導入して利用状況を24時間監視しています。
さらに万が一、不正取引が発生した場合は、被害の全額をPayPayが負担してくれるため安心です。

楽天ペイ（オンライン決済）

約1億人の楽天会員が、楽天以外のECサイトでも楽天IDで簡単に決済できる楽天ペイ（オンライン決済）。
楽天IDに登録しているクレジットカードを利用して決済がおこなえるほか、決済時に楽天ポイントを獲得および利用できます。

また、楽天ポイントを活用した各種キャンペーンや割引クーポンの発行、楽天ペイ（オンライン決済）を利用している楽天会員に向けたメールマガジンの発行など、マーケティング支援サービスが充実しているのも特徴です。

Square（スクエア）

クレジットカード決済をはじめ電子マネー決済、QRコード決済などの様々な決済方法に対応したオンライン決済システムであるSquare。
実店舗向けのSquareターミナル、Squareスタンドなど専用の決済端末を利用すれば、実店舗とECサイトの商品情報が同期され、在庫・売上・顧客情報を一元管理できます。

また、ECサイト用のテンプレートが用意されており、初心者でも簡単にECサイトを構築できるのも特徴です。