レガシーシステムとは？問題点から具体例までわかりやすく解説
こんにちは。Wakka Inc.のWebディレクターの安藤です。
近年話題になっている「レガシーシステム」をご存じでしょうか？昔ながらのレガシーシステムを、なじみがあるからといってそのまま使用している企業は少なくないでしょう。
しかし、レガシーシステムは非常に多くのリスクを抱えており、使い続ければ事業にさまざまな悪影響を及ぼしかねません。今回は、レガシーシステムの問題点と脱却の方法を詳しく解説します。ぜひ貴社の事業の成長にお役立ていただければ幸いです。
レガシーシステムの脱却にはDXを検討してみましょう。
Wakka .IncではDXプロジェクトを検討している担当者の方に向けて、失敗しない社内体制の構築から開発リソース確保までを網羅して解説している、DX進め方ガイドブックを無料で配布しています。ぜひご覧ください。
▼参考記事
レガシーシステムとは？
レガシーシステムとは、汎用性のあるメインフレームやオフィスコンピューターなどに使われる古いシステムや技術のことです。システムのレガシー化により、例えば下記のような問題が起こると言われています。
- システムが複雑になり属人化する
- メンテナンスできる人材がいなくなる
- システムがブラックボックス化する
最新の技術やシステムを導入する必要性は感じていても、互換性の問題などでレガシーシステムから新システムへとうまく移行できない企業も多いのです。まずは、レガシーシステムを使い続けることの主な問題点を解説します。
時代の変化に対応できない
レガシーシステムを使い続けていると、時代の変化から取り残されていき、重大なシステム障害が発生するリスクが高まります。
システムの老朽化や処理能力の遅延からデータが膨大になり、システムが止まってしまう恐れもあります。レガシーシステムを放置し続ければ、事業活動そのものが継続困難になるような事態までも引き起こしかねません。
専門性が高い分野での継承の困難
レガシーシステムの導入が進まない原因のひとつには、IT人材の高齢化が挙げられます。ベテランのIT担当者が既存の古いシステムを扱う技術や知識しか持っていないために、新技術の導入が進まないケースも少なくありません。
またIT人材不足により、レガシーシステムを扱う技術の継承すらも難しくなってきています。レガシー化を理解した上で新システムを導入できるIT人材が、圧倒的に不足しています。
いつまでもレガシーシステムから脱却できないためにいっそう技術革新が困難になる悪循環は、現在レガシーシステムを使用する多くの企業が抱えている問題なのです。
継続コストが高い
維持管理費などの運用コストが高いことも、レガシーシステムの大きな問題点です。運用期間が長くなるほど不具合やトラブルの発生頻度も高くなり、その分メンテナンスコストもかさみます。
新システムなら起こらないようなトラブルが頻発し、無駄なコストを生むことになるのです。メンテナンスコストは企業のIT予算の9割を占めるとも言われます。
レガシーシステムから新システムへの移行は、コスト削減のためにも重要な課題と言えるでしょう。
レガシー化の現状
多くのシステムのレガシー化が深刻になり、政府や企業のホストコンピューターには近年さまざまな問題が起きています。
昨今、政府が主導するDX（デジタルトランスフォーメーション）化を進めるにあたり、レガシー化が弊害となっているのです。
DXとは、デジタル変革を指します。企業がAIやIoT、ビッグデータなどのデジタル技術を駆使して、業務フローを改善したり、新たなビジネスモデルを生み出したりする取り組みです。
DXは、大きな変革のためにデジタル技術を導入するのであって、デジタル技術の導入自体が目的ではありません。最新のデジタル技術を採用することで、顧客体験を改善し、企業の競合優位性を高めていくための取り組みなのです。
デジタル化が進んだ現代では、顧客が好きな時に好きな場所で好きな媒体から、自由に商品やサービスにアクセスできるようになりました。
変化の激しいニーズを満たし、より良い顧客体験を創造するために、DXは欠かせません。
デジタル競争社会から取り残されないために、政府は2030年までにDX化を完了することを目標としています。しかし、レガシーシステムがDX化の大きな足かせとなっているのです。
政府は、レガシーシステムを2025年の崖問題として危惧しており、企業に警鐘を鳴らしています。（2025年の崖問題に関しては、後ほど詳しく解説します）
レガシーシステム脱却のメリット
レガシーシステムからの脱却には、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。
コスト削減
レガシーシステムから脱却するには、多くの時間と費用がかかります。そのため「今までのシステムがまだ使えるのだから」と、新システムへの移行に後ろ向きな経営者も少なくないでしょう。
しかし、既存のシステムを維持管理するためのコストも考慮しなくてはなりません。
レガシー化からの脱却には初期投資が必要ですが、長期的に見れば、コストパフォーマンスに優れた未来への投資となるのです。
運用リスクの低減化
COBOLと呼ばれる事務処理用のプログラミング言語は、1950年代に生み出されました。
誕生から50年以上が経過した古い技術ですが、COBOLによって開発されたシステムを使っている企業はいまだに少なくありません。古いシステムを使い続ければ、それだけセキュリティ上のリスクも高まります。
レガシーシステムから脱却して最新システムへ移行すれば、より強固なセキュリティを築けるでしょう。運用リスクの観点でも、レガシーシステムからの脱却は非常に重要なのです。
ビジネスの加速
レガシーシステムから脱却すれば、自社のビジネスが加速するでしょう。
DX化により、業務の無駄が減り効率化が進みます。不要になった高額なメンテナンス費用を、新商品の開発への投資に回すことも可能です。DX化は、ビジネスの可能性を大きく広げてくれるのです。
2025年の崖問題とは？
レガシーシステムを理解する上で外せないのが、2025年の崖問題です。具体的には、既存のITシステムが
- 老朽化
- 肥大化
- 複雑化
- ブラックボックス化
により利用できなくなったり、生産性を大きく下げたりすることを意味します。レガシーシステムにより、競争力の低下や経済損失が引き起こされると言われています。
経済産業省が2018年に発表した『DXレポート』によれば、2025年から2030年にかけて、最大で年間12兆円の経済損失が起こると試算されているのです。
参考：経済産業省『DXレポート』
システム管理・メンテナンス費用の高騰や、レガシーシステムを管理できるIT人材の不足なども起こっています。
さらに、レガシーシステムに使用されるソフトウェアのサポート終了に伴うセキュリティの危機も、決して無視できない問題です。
これらの問題を防ぐためにDX化は緊急の課題であり、政府も各種の補助金や助成金を用意して、レガシーシステムからの脱却と新システムへの移行を後押ししています。
2025年の崖問題によって、システムを利用するユーザーやベンダーにはどのような影響があると考えられるでしょうか。
競争力が低下する
まず、増え続けるデータを活用しきれず、市場での競争力を失う可能性が出てきます。レガシーシステムでは、ビッグデータなどの膨大なデータを効率よく処理することは難しいです。
大量のデータをスムーズに処理・管理できるソフトウェアを導入すれば、将来的なビジネスの発展に大きく貢献するでしょう。
また、レガシーシステムが技術的な負債となり、業務基盤の崩壊につながる恐れもあります。
頻繁なメンテナンスや非効率な運用により業務が滞るばかりか、大切な顧客や取引先を失うリスクさえ抱えているのです。
セキュリティリスクが増大する
レガシーシステムは、サイバー攻撃や災害などによるシステムトラブルやデータ損失、情報流出のリスクを大幅に高めます。
OSやソフトウェア、ハードウェアのメーカー公式サポートが切れていれば、セキュリティアップデートを受けられません。
セキュリティアップデートを行わないまま放置すれば、新たな脅威や脆弱性へのリスクが格段に高まっていくのです。最悪の場合、顧客データの流出などにより、企業の信頼や価値を損ねる可能性も覚悟しなければなりません。
IT人材が育たない
2025年の崖は、ベンダーにとっても重大な問題です。
レガシーシステムの保守・運用には多くのリソースを割かなければならず、最新のデジタル技術に対応できる人材の育成がどうしても後回しになってしまいます。
取引先との交渉で、最新技術の運用が必要になったとしても、対応できる技術者がいなければ顧客の要望を満たすことはできません。
AIエンジニアやデータサイエンティストなど、それぞれの技術に精通した外部の人材を登用することも可能ですが、技術力の高いエンジニアほど採用コストは高くなるでしょう。長期的なコストを考えるなら、人材育成は非常に重要な課題です。
受託型業務から脱却できない
レガシーシステムのサポートに伴う技術者派遣による受託型業務から脱却できない点も、2025年の崖が抱える問題のひとつでしょう。レガシーシステムのセキュリティ対策やシステムサポートの多くは受託型業務です。
時代の変化やシステムの老朽化によりサポート量が増えれば、それだけコストがかかってしまいます。
また技術者が既存のシステムにしか対応できない場合、新たに起こりうるサイバー攻撃を防ぐのは難しいでしょう。サイバー攻撃の手口は常に進化しており、攻撃を防ぐには最新のセキュリティ対策が必要です。
「日本はセキュリティが甘い」「日本企業はセキュリティ意識が低すぎる」などと揶揄されることがあるように、セキュリティ対策が万全とは言えない企業も少なくありません。
クラウド化が進まない
クラウド型システムへの対応の遅れも懸念されています。
現在、業界を問わずシステムのクラウド化が急速に進んでいます。サーバーを自社に構えるオンプレミス型のシステムと比べ、コストやセキュリティの面でメリットが多いからです。
しかし、特に中小企業や各自治体ではクラウド化に消極的な場合も多く、クラウド型システムの導入があまり進んでいないのが現状です。
レガシーシステムから脱却するには？
レガシーシステムから脱却するには、主に以下の2つの方法があります。
- モダナイゼーション
- マイグレーション
それぞれの手法について詳しく見ていきましょう。
モダナイゼーション
モダナイゼーションは日本語で近代化を意味し、自社が所有するデータやプログラムなど、稼働中の資産を活用しつつ、最新のシステムに置き換える取り組みを指します。
モダナイゼーションには、大きく分けると以下の4つの手法があります。
- リプレイス
- ラッピング
- リライト
- リホスト
リプレイス
リプレイスとは、老朽化したシステム全体を刷新する方法です。標準化されたパッケージを利用するなどして、ソフトウェア、ハードウェア共に入れ替えます。
システム全体を刷新するためコストや作業負荷が高く、個別の課題への対応が難しい側面もあります。
しかし大幅な生産性向上や業務効率化が期待できるため、業務の抜本的な変革やDX化まで見据えた場合、リプレイスは非常に適した手法といえるでしょう。
ラッピング（リインターフェース）
ラッピング（リインターフェース）とは、既存のシステムは残したまま、外部からアクセスできるミドルウェアやインターフェースを用意する手法です。
元のシステム自体には手を加えずに最新システムを利用できるため、導入のハードルが比較的低く、他のシステムとの連携や、操作性の向上が期待できます。
リライト
リライトとは、既存システムの仕様はそのままに、自動変換ソフトなどを用いて、古いプログラム言語で作成されたプログラムを新しい言語で書き直す手法です。
例えば、COBOLで書かれたプログラムをJavaで書き直すなどが挙げられます。コストを抑えて最新技術を利用できますが、複雑化したレガシーシステムを活用するため、導入のハードルは高い手法と言えるでしょう。
リホスト
リホストとは、既存システムのハードウェアやOSを、仮想化ソフトなどを用いて最新システム上で再現する手法です。ソフトウェアやデータをそのまま移行でき、クラウドを活用すれば時間やコストも抑えられます。
ただしリホストは主にレガシーシステムの延命を目的に利用されるため、抜本的な脱却にはつながらない恐れがあります。
マイグレーション
マイグレーションは日本語で移行や移転を意味し、既存のシステムやソフトウェア、データなどを別の環境に移転する取り組みを指します。マイグレーションは、以下の手順で進めるのが一般的です。
- 移行したいデータが安全であるかを調査する
- 新しいシステムを構築する
- 移行したいデータを新しいシステムに合うように変換・成形する
- 新システムに問題が発生しないかリハーサルやテスト運用を行う
- 本番運用を開始する
近年は、オンプレミス環境で長年使用してきたレガシーシステムを、クラウド環境に移行するなどのマイグレーションを行う企業が増えてきています。
レガシーシステム脱却の成功事例
ここからは、レガシーシステムからの脱却に成功した事例や、AIやIoTなど最新技術を駆使してDX化や事業展開に成功している企業の事例をご紹介します。
業界の異なるさまざまな成功事例に学ぶことで、自社の事業を成長させるヒントが得られるかもしれません。
AIを駆使して個人間売買をさらに手軽に
2013年にフリマアプリとして誕生したメルカリは、ユーザーの使いやすさを軸に、常に新しい価値を提供し続けています。
それまではフリーマーケットなどリアルの場が中心だった個人間の売買を、スマートフォンひとつで実現することに成功。今では売上1,000億円を超え、月間2,000万人がアクティブに利用する巨大マーケットに成長しました。
わざわざ伝票を書かなくても手軽に発送ができるメルカリ便や、商品バーコードを読み込むだけで説明文などを生成してくれるAI出品など、個人売買の手間を省く工夫が至るところに施されています。
また近年は、暗号資産やブロックチェーンに関するサービスを提供するメルコインや、メルカリが持つデータとテクノロジーを活用して物流網を構築するメルロジなど、さらなる事業展開にも力を入れています。
参考：進化するメルカリの成長戦略 | UNITED DX
AIとRPAで月200時間の削減に成功
- 携帯電話回線や光回線などの通信事業
- Yahoo!JAPANやLINEなどのメディア事業
- Yahoo!ショッピングやPayPayモール、ZOZOTOWNなどのeコマース事業
など、非常に多くの分野で事業を展開するソフトバンク株式会社。ソフトバンクでは、AI-OCRやRPA*を活用したDX化により、コールセンター業務の効率化を実現しました。
業務の効率化に成功したのは、警察署からFAXで届く携帯電話の落とし物通知依頼書の転記業務です。
それまでは、毎月届く6,000件の帳票を10人で手入力しており、メインであるコールセンター業務に注力できていませんでした。
しかし帳票の項目を自動抽出できるAI-OCRや入力業務を自動化できるRPAの導入により、個人情報のセキュリティを守りつつ一連の業務を1人で完結できるようになり、月200時間の削減に成功。
入力業務や確認業務がなくなったことでミスが格段に減り、従業員の肉体的・精神的疲労も軽減されました。
*RPA……＝Robotic Process Automation（ロボティック・プロセス・オートメーション）。AIや機械学習を活用して人間の作業を代替する取り組み。
参考：月200時間の削減に成功。ひらめきが生んだサクセスストーリー | DX Suite
DX化により新たなチケット購入体験を提供
プロ野球チームの北海道日本ハムファイターズも、積極的にDX化を進めています。
チケット購入の手間を省いてより多くのファンに球場へ足を運んでもらうため、最新のデジタルチケットプラットフォームであるチケットレボリューションを導入しました。スマートフォンが中心の若年層の購入環境にフォーカスし、新たなチケット購入体験を提供。
最短3ステップでチケットを購入できる便利なシステムにより、既存顧客の満足度を向上させ、潜在顧客へのアプローチにも成功しました。さらに自動配席システムにより、配席業務の効率化も実現しています。
またグループ会社であるファイターズ スポーツ＆エンターテイメント社では、電通と共にロボットを活用した未来のリモート観戦席Future Box Seatβを開発し、実用化に向けて実証実験を行っています。
参考：
・ファンとのつながりを強くするチケッティングサービスで、スポーツをより身近に、より楽しく。| FUJITSU
・Future Box Seatβ – ロボットを活用した未来のリモート観戦席 | Whatever
ドローンで配送時間を半分に短縮
日本郵政株式会社では、DX化のために2021年度からの5年間で約4,300億円を投資する計画を発表しています。
「データドリブンによる郵便・物流事業改革」を第1のテーマに掲げ、日本郵便の基幹業務システムと配達員向け携帯端末の刷新などにより、業務の効率化を目指しています。
郵便事業のDX化の取り組みの中でも特に注目を集めているのが、ドローンによる配送です。まだ試験段階ですが、2020年には東京都奥多摩町にて、荷物を配送する実証実験を行いました。
実証実験が行われた奥多摩郵便局では、山間部にある個人宅まで20分近くかけて林道を抜けていかなければならず、配達員にも相当な負担がかかっています。
しかしドローンを使えば、わずか半分の10分程度で配送が完了することが確認されました。ドローン配送は、運輸・配送業界の深刻な人手不足を解消するための一歩として、実用化が大変期待されています。
参考：
日本郵政が4300億円のDX投資計画を発表、データとAIで配達効率化 | 日経XTECH
日本郵便、奥多摩町にてドローンを用いた配送の試行を実施 | DRONE MEDIA
電子カルテの見える化で医療の質を向上
製薬業界や医療業界でもDX化は進んでいます。
そのひとつが大塚製薬と日本IBMが共同開発した電子カルテMENTAT。MENTATは、膨大なデータが存在する精神科のカルテを電子化し、整理・分析を可能にしたソリューションシステムです。
病気歴や症状など、数値化しにくい情報の多い精神科の電子カルテを、テキストマイニング（自然言語処理）や統計処理などの技術を使い、データベース化することに成功しました。
情報流出のリスク対策も万全です。院内の匿名化サーバーやファイヤーウォールを活用し、患者の個人情報は特定通信でのみアクセス可能な暗号化データで取得して、クラウド上で分析します。
最新の技術を活用したDX化により、患者さんへの適切なアプローチや病院経営の合理化支援を実現した成功事例です。
参考：MENTAT | 大塚デジタルヘルス
レガシーシステムを脱却してビジネスを加速させよう
今回はレガシーシステムの現状や脱却方法についてご紹介しました。レガシー化による脅威は、今後ますます大きくなっていきます。
自社で古くからのレガシーシステムを使い続けているのであれば、できる限り早期の脱却を目指すべきでしょう。
もし何から手を付ければよいかわからない場合には、最新のシステム開発に精通したベンダーに相談するところから始めてみてはいかがでしょうか？
フルスクラッチのシステム開発のご相談はWakka.incまで
Wakka inc.では、専門性の高いチームがお客様のニーズに寄り添い、フルスクラッチでのオーダーメイド開発はもちろん、業務のIT化・開発リソースの確保など、ビジネスの成功に向けて着実にサポートします。
サポートの概要や費用感など、下記のお問い合わせフォームよりお気軽にご連絡ください。（構想段階で形になっていないアイデアでも問題ありません）
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学生時代にWebサイトを自作したことがきっかけでWebの世界に。制作会社でデザイン、WordPressテーマ開発の実務を経て、テクニカル・ディレクターとして大規模サイト構築のディレクションを経験。2021年からWakka Inc.の日本拠点でWebディレクターとして参画。最近はブロックエディタになったWordPressをもう一度、勉強しています。
