最近、ニュースなどでEdTech(エドテック)という言葉を耳にする機会が増えてきたのではないでしょうか。
EdTechとは、教育（Education）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた造語です。
ひと言でいうならば、教育分野にテクノロジーの力を入れることでイノベーションをもたらすことを指します。

近年では、コロナ禍における非対面授業のニーズの高まりなどによって注目されている領域です。オンライン学習のEdTechサービスでは、学習理解度に応じたAIを実装したり、学習を促進するためのAR/MR/VRなどの先端技術を実装したりしています。

また、先端技術だけではなく、既に一般的になっている汎用技術（アプリやソフト、デバイス）を活用しながら、これまで当たり前と思っていた教育の仕組みや制度も含めてイノベーションを起こせることが魅力です。本記事ではEdTechの魅力と、Wakka Inc.での支援実績についてご紹介していきます。

Wakka Inc.ではフルスクラッチ開発を得意としています。
教育分野で新しいシステムを構築したいならぜひご相談ください。フルスクラッチ開発のちょっとした疑問から お見積もり依頼までお気軽にお問い合わせ可能です。

なぜ、EdTechが注目されているのか？

EdTechが注目され始めた大きな要因として、コロナ禍で社会のあり方が見直されてきたことが挙げられます。

ここでは、EdTechが注目されている代表的な3つの理由を解説します。

①オンライン授業ニーズの顕在化

新型ウイルス・災害対策によって「学校へ行って教育を受ける」という社会通念が変わりつつあり、「学校という場所以外からでも教育を受けられるようにする」という意識が広がってきました。

わかりやすい例がオンライン授業です。
近年では、端末の低価格化、インターネット通信の高速化、EdTechの発達に伴い、学校に行かなくても学校で学ぶのと同じように学習できる環境が整いつつあります。

特に、今回の新型ウイルスによる長期にわたった休校では、EdTechによる学習サポートが受けられる自治体や学校と、そうでなかったところで「学びの量」に差がついたと考えられます。

今後も感染症による学校閉鎖がないとは言えません。
また、災害により建物や交通機関の復帰が難しいときでも、いち早く子供たちの学びを再開できる手段として、オンライン授業や動画配信授業をはじめとしたEdTechは注目されています。

②遠隔授業ニーズの拡大

また、少子化で人口の減少が著しく、学校を閉鎖せざるを得ない自治体が増えてくることが予想されます。

従来なら引っ越し、または転校が必要になる場合であっても、EdTechによって場所にとらわれず遠隔地で平等に教育を受けられることができれば、このような問題も解決できるかもしれません。

このように、パソコンやタブレットを使って授業を行える遠隔授業のEdTechについても、教育業界で注目されています。
場所に制約がなく教育が受けられる点は、少子化が進む日本で素晴らしいソリューションになることが期待されます。

③教育の質的向上と効率化

オンライン授業の実現によって遠隔授業のニーズを満たすことができると、教育の質そのものを底上げできます。
時間や場所の制約がなくなることで、誰もが教育を受ける機会を均等に得ることができ、教育格差の解消につながるからです。

また、VR（バーチャルリアリティ、仮想現実）を使った学習によってよりリアルな体験ができ、教科書やプリントなど書面による表面的な知識とは比較にならないほどの高い学習効果が期待できるでしょう。

効率面に着目すると、アダプティブラーニングの活用が挙げられるでしょう。
アダプティブラーニングは適応学習と呼ばれ、学習者（生徒）それぞれの進捗や理解度にあわせて学習内容を最適化できます。

従来の教育手法では習熟度に応じてクラス分けをする程度で、1人ひとりの理解度に合わせてきめ細かく対応できていたわけではありません。
したがって、必然的に遅れている生徒に合わせた授業が行われることになり、より進んでいる生徒にとっては効率の悪い学習にならざるを得ませんでした。

アダプティブラーニングは従来の教育手法のデメリットであった学習効率の問題を解決し、生徒個別に進捗や理解度に適応したカリキュラムを採用することで、全体として効率的に教育を進められるのです。

有名なEdTechサービス・アプリ

スタディサプリ

スタディサプリは、株式会社リクルートが提供するサービスで、小・中学生向け講座、高・大学受験講座、社会人向けの英語講座などを展開しています。

ベーシックコースは5教科の映像授業が受け放題、演習問題解き放題で、月額利用料は2,178円（税込）。
個別指導コースもあって、5教科の映像授業受け放題、演習問題解き放題に加えて、担当コーチの個別指導がついて月額利用料は10,780円（税込）です。

14日間の無料体験ができるほか、月額利用料が安くなるキャンペーンを実施していることもあります。

Udemy（ユーデミー）

Udemy（ユーデミー）は、株式会社ベネッセコーポレーションがアメリカのUdemy社との独占的業務提携によって運営している学習教材プラットフォームです。
世界で数千万人以上が利用しており、213,000以上のオンライン講座が開講されています。

各種プログラミング言語やExcel、ウェブ開発、マーケティングなどのITやビジネス系の講座をはじめ、自己啓発や写真・音楽など趣味に関する講座まで、幅広い講座を提供しています。

価格は講座ごとの買い取り型で、1講座あたり2,000円台～30,000円程度です。
視聴期限がないので、自分のペースで身につくまで何度も学べます。

無料のオンラインコースもあるので、気軽に試せます。

schoo（スクー）

Schoo（スクー）は、株式会社Schooが提供する動画学習サービスです。

生放送の授業と、7,000本以上の録画授業を配信するオンライン学習サービスで、生放送の授業は無料会員に登録すれば無料で参加できるので、誰でも気軽に参加できます。

録画授業は有料のプレミアム会員のみの参加ですが、7日間無料のお試しに申し込むと見放題になります。
プレミアム会員の月額料金は980円（年額9,800円）です。

授業のジャンルはマネジメント・リーダーシップ、プログラミング、Webデザイン、企画・マーケティングなどビジネススキルをはじめ、趣味、教養、ヘルスケアなど幅広く提供しています。

【弊社実績】EdTech学校教育システムの開発事例

前章ではEdTech企業が運営するサービスを紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか。
Wakka Inc.はEdTech企業向けの開発実績が豊富です。

本章では、弊社のEdTech開発事例を分かりやすくご紹介していきます。

開発システム概要

• 学校のe-ラーニングシステム
• タブレットを用いた授業で、学習理解度に応じた学習支援
• 学習塾の管理業務（事務・教務）のシステム化
• 毎年発生する数百人分の生徒のテスト・宿題・教材の配信、管理をシステム化

お客様の課題

本事例のお客様のケースでは、紙ベースでは様々なデータが蓄積されていたものの、Excelによる作業で学校業務（事務・教務ともに）に大きな負担が発生していました。
また、毎回生徒へ配布されるプリントが大量に発生しており印刷コストや紙の管理コストに悩まされていました。

システム開発の結果

・エクセル作業の大幅削減
学校業務のExcel作業を1/10に削減でき、先生や事務の方の作業の効率化に大きく貢献することができました。

・紙利用の削減によるコスト低減と環境貢献
毎回学生に配布するプリントの量を今までの1/10に削減でき、印刷コストや紙の管理コスト削減だけでなく、テスト業務の効率化にも大きく貢献できました。
加えて、ペーパーレスが加速したことで、CSR観点で環境への貢献にもつながったと喜びの声をいただいています。

・最新データの確認の手間を削減
従来のシステム管理では最新ファイル探しに時間がかかっていましたが、今回のシステム開発によって、同じクラスの学生がタブレットを開くだけで、いつも最新のデータを見る環境が整備されました。

・お客様の声
e-learningシステムで生徒側の学習と学校側の業務をEdTechでシステム化することで、生徒の学習意欲、効率の向上と、学校業務の効率化が達成できたと喜びの声をいただいています。
さらに、生徒がタブレットを使えるようになり、IT教育に関する興味関心も引き出すことができたという意見もありました。

このように、EdTechにより効率的な学習・学校経営を実現させることが可能になりました。

機能一覧

上記の課題を解決した機能の一部をご紹介します。
ご興味のある方は、詳細のご説明も可能ですので、まずはお気軽にお問合せください。

• 学生管理
• 入学テスト
• クラス分け/クラス編成
• 期末テスト
• 成績表
• 進路指導
• 教育コンテンツ管理
• e－ランニング
• 等々

学校のみならず社内教育にも取り入れられるEdTech教育システム

EdTech教育システムは、学校教育だけでなく企業の社内教育に導入することも効果的です。

企業の場合、学校とは違ってビジネス活動を推進しながら教育もしなければいけないため、両立させるには多くの課題があります。
企業における社内教育の課題はたくさんありますが、代表的なものは次の２点です。

• 従業員の日常業務が多忙で、教育にあてる時間が確保できない
• 上長の部下を指導する意識や育成能力が不足している

EdTech教育システムを導入することで、社内教育の課題が解決できるのは大きなメリットの1つでしょう。

オンライン学習で、従業員が各自のペースで学習を進められるため、多忙な日常業務の中でもすきま時間などを利用して効率的に学習時間を確保できます。
対面の集合教育と比べると、場所の確保や移動に伴う時間と費用が削減できるのもメリットです。

また、ビジネス知識やITスキル、マネジメントスキルなど、社内教育に役立つカリキュラムが豊富に用意されているため、日常業務で多忙な上長やベテラン社員が教育に時間を取られません。

EdTech教育システムのメリットをうまく活かせば、組織全体を効率的にスキルアップさせることが期待できるでしょう。

教育システムの開発は費用対効果に注意

教育システムに限った話ではありませんが、システムを開発・導入する際には費用対効果を見積もっておき、システムの開発・導入にかかる費用（投資）に見合った効果を得るのが重要です。

費用対効果は金額ベースで算出します。

費用には主に下記の項目があり、

• システムをスクラッチ開発するなら開発費用
• 教育システムのパッケージを導入するなら購入費用
• 月々の運用にかかる費用（月額利用料、保守費用など）
• その他の雑費（印刷など消耗品にかかる費用など）

これらを含めた合計金額を計算します。

一方、効果の方は算出が難しいところですが、例えば前述した弊社の事例であれば、

• 学校業務のExcel作業を1/10に削減
• テスト業務の効率化
• 印刷コストや紙の管理コスト削減

などが、教育システムの開発・導入によって見込まれる効果にあたるでしょう。

これらの効果を概算で構わないので、できるだけ金額化します。
学校業務にこれまで月あたり50時間/人かかっていたとしたら、1人あたり月45時間が削減できる計算なので、学校業務を担当する教員が20名いたら45時間×20名=900時間。
月々900時間の作業量が削減される計算なので、これを人件費ベースで金額にしたものが効果の量です。

テスト業務や印刷コストについても同様に計算し、効果金額の合計を算出します。

最終的に費用の合計金額と効果の合計金額を算出し、差し引きすると効果の方がプラスになること。
または、何年運用すれば投資した費用を回収できるかをシミュレーションしておくのが費用対効果の見積もりです。

教育システムを開発・導入する前に費用対効果を見積もっておき、できるだけ効果の高い投資を目指しましょう。

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まとめ：EdTechの開発ならWakka Inc.

EdTechのトレンドと弊社の開発事例をご紹介しましたが、いかがでしたでしょうか？

将来的にはEdTechによって以下のような教育イノベーションが実現できると言われており、EdTechは今後ますます注目される領域と言えるでしょう。

■今後発生するトレンド
①オンライン学習でどこでも、誰でも平等な教育機会を得ることができる
②教師や生徒のコミュニケーション促進により、一人ひとりの成長に寄り添うことができる
③データ解析で生徒個人の理解度に応じて、アダプティブラーニング（適応学習）で最適な学習を促進できる

このように変化が少ないと言われてきた教育業界にも変革の兆しが見えています。

EdTechにより時代は大きく変化しています。
日本の教育の質を向上させるためには、EdTechの導入が鍵になることは間違いないでしょう。

Wakka Inc.では、今回のEdTechの事例のように上流工程からシステム開発までトータルサポートします。
また、それだけではなく、オフショアラボ型開発を活用して、中長期的にコストを最適化するソリューションもご用意しています。

この記事を読まれて、EdTechをご自身の学校に導入したいとお考えの方や、EdTech系のサービスで支援が必要な方は、経験豊富な弊社にお問合せください。

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Wakka inc.では、専門性の高いチームがお客様のニーズに寄り添い、フルスクラッチでのオーダーメイド開発はもちろん、業務のIT化・開発リソースの確保など、ビジネスの成功に向けて着実にサポートします。
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